寺子屋朝日では、未来の学校づくりについて先生ら教育関係者がオンラインで話し合う「ともに考える 私たちの学校プロジェクト」を進めてきました。同プロジェクトは9月中に提言にまとめ、学習指導要領改訂に生かしてもらえるよう文部科学省に提出する予定です。どんな提言になるのでしょう。これまでの流れと主な内容を紹介します。
話し合いのベースには、東京学芸大が企業や教育委員会と一緒に進めてきた「未来の学校みんなで創(つく)ろう。PROJECT」という取り組みがあります。ICT(情報通信技術)を活用して学校をシステムごと社会に開かれたものに変えていこうとするもの。成果は「完成しない、みんなで創り続ける学校を目指して」のタイトルがついた20項目の提言にまとめられました。
その内容は、大きく「主体的な学び」「学校を開く」「誰一人取り残さない」「学校DX」の四つに分かれています。そこで「ともに考える 私たちの学校プロジェクト」でもこれらの4グループに分かれ、20項目の提言を土台に、より豊かな「提言ver.2」を作ろうとスタートしたのです。
集まったのは、全国の小、中、高校、特別支援学校、大学の教員のほか、教育委員会指導主事、学校職員、民間学校関連事業者、大学院生の18人。4グループそれぞれに「寺子屋朝日アンバサダー」の教員がファシリテーターとして加わり、計22人で議論を進めました。