GIGAスクール構想が始まって全国の学校でICTを生かした取り組みが進む中、どんな課題が見えてきたのでしょうか。これから目指したい学びのすがたとは――。前回に続き、堀田龍也・東北大学大学院情報科学研究科教授(教育工学)に聞きました。   

先生たちのICT(情報通信技術)活用指導力に課題があることは、文部科学省が8月に発表したGIGA端末の利用状況についての調査結果にも表れていました。パソコンが苦手な先生は、あまり触らないから上手にならず、苦手なままになりがちです。

GIGAスクール構想をやると決まったとき、地域の中に先進校を1校決めてICTを活用した授業をどんどんやってもらい、周辺の学校の先生たちが見に行く、オンライン研修を在校で受けられるようにする、といった仕組みをつくった自治体では、端末の活用が進んでいます。苦手な先生たちも忙しい中で頑張っており、無理にでもそうした研修を受けられる工夫が必要ではないでしょうか。つまり先生のICT活用指導力を高められるかどうかは、教育委員会のリーダーシップの問題です。 

苦手な先生ほど端末に触れて

大事なのは、ICTが苦手な先生ほどたくさん触ることです。オリンピックの水泳選手の映像をどれだけ見ても上手に泳げるようにはならないように、上達するには自分で泳ぐしかありません。では、何から触ったらいいのか。子どもが授業で使うものから触るのです。子どもよりも少し先生のほうが知っている、あるいは子どもと同じくらい知っているとなれば、自信を持って子どもの前に立てるはず。中学生にできることは、大学卒の先生であればできます。

打ち込み授業
端末を使って道徳の授業を受ける小学生=東京都八王子市立緑が丘小学校

ジェネレーションギャップは避けられないので、ICT活用に関してはおおむね若い先生のほうが上手です。授業や生徒指導は教えるからパソコンのことは教えてくれ、と頭を下げる。場合によっては、子どものほうが詳しいから、子どもに教わったっていい。プライドを捨てて、苦手だということを開示する。そのほうが良い関係になりますよ。

これからの時代は、学校は教わったことを覚えてテストでちゃんとできたら終わり、ではありません。自ら課題を見いだし、解決する力を持つ人を育てる必要がある。学習指導要領改訂に向けた2016年12月の中央教育審議会の答申は、学校教育の役割を「様々な情報や出来事を受け止め、主体的に判断しながら、自分を社会の中でどのように位置付け、社会をどう描くかを考え、他者と一緒に生き、課題を解決していくための力の育成が社会的な要請」とうたっています。 

先生は「かじ取り役」に

新しい学習指導要領の実施に伴い、授業のやり方も変わらざるを得ません。友だちとの対話を重視したり、自ら課題を設定したり。それをICTなしでやろうとすると、プリントが何種類も必要になり、図書館の本は足りなくなるでしょう。ネットはそういう点では万能です。端末を効果的に使って授業を探究型に変えていくことが、ICT活用で学校が次に目指すべきステップと考えています。

取材に応じる堀田教授
オンライン取材に応じる堀田教授。右は筆者

その際、先生の仕事がなくなってしまうことを恐れている人がいます。だけど子どもだけで問題解決って、そんなに簡単にはいきません。「君の考えはなかなかいいけれど、もっとこうしてみたら」とアドバイスしたり、「○○君が考えていることと似ているから2人で話してごらん」とつないだりする役割が欠かせない。応援されると子どもは頑張ろう、となるのです。そんなふうに問題解決のためにかじ取りをする人はファシリテーターと呼ばれます。何でも教えるのではなく、時にティーチャーからファシリテーターになることが大事だと思います。

子どもがネットを使い慣れてくると、不確かな情報を信用する場面もあるでしょう。情報の信頼性ついてちゃんと教える必要があります。あるいはネット上のだれかのブログなどの文章を適切に引用せず、自分が考えたように使うことも起こり得ます。情報モラル教育は今まで、危険だから使わないように、という方向で進められていましたが、これからはどんどんICTを使う前提で、上手に、適切に使える人になろう、というものに変わらないといけない。これがデジタルシチズンシップと呼ばれているものです。 

データが社会を変える時代

少し先の未来のことも考えてみましょう。すべての端末からデジタル教科書にアクセスできるようになると、よくクリックされるところや見落とされがちなところがわかる。どの時点でわからなくなりやすいか、といった解析も可能になる。世の中の別の事例で言うと、たとえば東京駅からJRに乗った人がどの駅でよく降りるか、それは時間帯によってどう変わるかといったことが多くのICカードの利用データからわかります。それは、本数を増やすべき区間を明らかにするなどの社会改善に生かされます。

堀田教授2
堀田龍也・東北大大学院教授=中澤優衣氏撮影

それと同じように、データによってデジタル教科書の改善も可能になる。だれがどこでつまずいているかも把握できるようになり、助言をする先生の出番になります。教育も含め、データによって社会が改善される時代に向かっているのです。

高校は国の端末整備の対象にはなりませんでした。義務教育ではないことと、進路や学力で細分化されていて学校ごとに事情が違いすぎるとの判断からです。でも都道府県によっては、設置者負担で高校にも配備したり、生徒が自分のパソコンを持って来るBYOD(Bring Your Own Device)を採用したりしています。いずれも合理的な考えでしょう。

調べながら学ぶスキルは、大人に近づくほど重要になります。自分の県がどれくらい真剣に考えているのか、みんなが市民の目で見ておくことが大事です。まだ決めていないところは問題点を指摘する必要があるでしょう。 

ほりた・たつや 1964年熊本県生まれ。公立小学校教諭、玉川大教職大学院教授などを経て現職。日本教育工学会長、中央教育審議会委員。文部科学省の教育データの利活用に関する有識者会議座長なども務める。最近の共編著に「クラウドで育てる次世代型情報活用能力」(小学館)など。