ＧＩＧＡスクール構想とは
子ども１人１台のパソコンやタブレットの端末と、高速大容量の通信ネットワークなどの学校ICT環境を整備・活用することで、多様な子どもたち一人ひとりにとって最適な学びと、協働的な学びをともに実現して、教育の質を高めようとする構想のことです。文部科学省が2019年度に打ち出し、21年度に本格的にスタートを切りました。GIGAは、「Global and Innovation Gateway for All」の略です。
IoT（Internet of Things）やロボット、人工知能（AI）といった先端技術を取り入れて経済発展と社会課題の解決の両立させる社会「Society5.0」を生きるこれからの子どもたちにとって、端末は鉛筆やノートと同じくらい必要なもの、と位置づけられたのです。日本の学校でのコンピューターの活用状況が、経済協力開発機構（OECD）の18年の調査で最下位となるなど世界に遅れを取っていたことへの反省も、ばねになりました。
当初は端末整備に５年計画
当初は23年度まで５年かける計画でした。ところが新型コロナ感染拡大に伴って学校は全国的に臨時休校に見舞われ、オンライン学習へのニーズが急速に高まりました。このため端末や通信環境の整備が一気に進み、21年度に本格的にスタートを切ったのです。
この構想では、「１人１台」端末は、小・中学校、特別養護学校小・中学部など義務教育段階と、高校段階のうち低所得世帯の生徒が使う分については国が費用を支援し、学校の通信ネットワーク環境は高校段階まで国が費用を支援しています。
文部科学省の調査によると、公立学校義務教育段階の端末の整備状況は、全自治体の98.5％にあたる1785自治体は20年度末までに整備を終える予定で、完了が４月以降までずれ込むのは残る1.5％の27自治体となりそうです。
実は「１人１台」端末は、国費だけでまかなわれたわけではありません。文科省は18年度からの５カ年計画で、３クラスに１クラス分の端末を自治体に整備してもらう目標を掲げました。必要な経費は地方交付税を充てることで整備を促したのです。そこにコロナ禍が重なり、残る２クラス分は国費でそろえることになりました。これにより多くの自治体で「１人１台」が実現した一方、３分の１という目標がまだ達成できていない自治体が残ってしまったのです。
非常時の持ち帰り準備進む
端末は学校だけでなく、自宅に持ち帰って宿題や学校との連絡に使うことも想定されています。臨時休校を強いられるなど非常時の持ち帰り学習について、「準備済み」は22年１月時点での文科省の調査で95.2％にのぼり、「準備中」は4.8％でした。21年７月時点ではそれぞれ66.5％、30.9％、「準備していない」も2.6％あったので、この半年間で準備が一気に進んだことになります。
一方、平時から持ち帰り学習をしているかどうかについて、「実施している」学校は21年７月時点で25.3％にとどまり、「準備中」が51.0％。「実施・準備をしていない」が23.7％でした。
端末のOSやメーカーのシェアは
小中学校と特別支援学校義務教育段階の子どもが使うパソコンやタブレット端末は、国が整備費用を支援しています。国立と公立は上限４万５千円、私立は同じ上限額の整備費の半分です。米国の「300ドルパソコン」が念頭にありました。
文科省は、GIGAスクール構想のスタートにあたり、学校での活用を想定して、「外部接続端子一つ以上」「バッテリー８時間以上」「タッチパネル対応」「インカメラ・アウトカメラ付き」「重量1.5㌔未満」などを定めた標準仕様書を作成しました。三つのOS（オペレーティングシステム）ごとの仕様も示しました。
OS別ではChromeがトップに
では、OSやメーカーのシェアはどうなったのでしょうか。調査会社の「ＭＭ総研」（東京・港区）が全国の自治体を対象に調べたところによると、GIGAスクール構想で全国の公立小中学校と特別得支援学校に導入されたパソコンやタブレット端末のOS（オペレーティングシステム）別のシェアは、Google Chrome(グーグル クローム)OSが43.8％を占めてトップとなりました。iPad OSは28.2％、Microsoft Windowsは28.1％でした。一方、文科省の調査によると、ChromeOSが40.0％、Windowsが30.9％、iOSが29.1％、その他が0.1％で、２、３位が入れ替わりますが、ChromeOSのトップは変わりません。
MM総研によると、ChromeOSを搭載したChromebookは事前の調査でクラウド活用やコスト、セキュリティーなどの面で評価が高く、大量の端末が必要となる都市部での採用が多かったといいます。Microsoft Windowsは既存の資産活用の観点などから地方での採用が多く、iPad OSは小学校低学年や特別支援学校などキーボードを使わずに入力することが想定される現場での採用が多い傾向がみられたそうです。
端末のメーカー別の出荷台数では、総数約749万２千台のうち、AppleのiPadが210万7935台となり、シェア28.1％で首位となりました。２位以下は、Lenovoが20.2％、NECが14.4％、HPが7.0％、Dynabookが6.4％、その他が16.4％、未回答7.6％でした。iPadは、横浜市や広島市などの大都市や中核都市から小規模自治体まで、幅広く導入されたことが効いたようです。
メーカーが複数あるWindows、Chromeの両OSの搭載端末に限定すると、トップはLenovoで、シェアは28.1％となりました。同社の端末はChromebook、Windows PCそれぞれ、100自治体以上が導入していました。同社がトップシェアを獲得したのは、OS特性に合わせて全国の顧客ニーズに応えたことが要因とみられます。シェア20.0％で２位だったNECは、これまで教育市場に出していたWindows PCに加え、Chromebookを導入したことでシェアを伸ばしました。一方、小中学校向け端末でこれまでシェアが高かった富士通はシェア8.2％にとどまりました。
教科学習にどう活用
「１人１台端末」を具体的に、学校の学習にどのように生かしたらいいのでしょうか。文部科学省の資料には、三つのステップに分け、具体例を挙げて説明しています。以下にそのエッセンスを紹介します。
ステップ１「すぐにでも」「どの教科でも」「だれでも」生かせる１人１台端末
・情報を検索し新聞記事や動画などを収集・整理する、アクセスしたさまざまな情報の真偽を確認するなど検索サイトを活用した調べ学習
・一人ひとりが自分の考えをまとめて共有する、共同編集で他の人の考えも受け止めながら学び合うなど文書作成ソフト、プレゼンソフトの利用
・定理や史実などのイメージが持ちやすくなるようにデジタル教材を提示したり、子どもの反応を即時に把握しながら双方向的に授業を進めたりする一斉学習の場面での活用
・特別な支援を必要とする子どもたちによりきめ細かい対応をするなど一人ひとりの学習状況に応じた個別学習
ステップ２ 教科の学びを深める 教科の学びの本質に迫る
・国語……文書作成ソフトで文章を書き、コメント機能を使って助言し合うなど書く過程を記録し、よりよい文章作成に役立てる
・社会……国内外のデータを収集し、地図と重ね合わせて情報を読み取る。プレゼンソフトでわかりやすく加工して発表する
・理科……観察や実験を動画で記して科学的に分析し考察を深める
・算数・数学……画面上に二次関数のグラフを表示し、式の値を変化させて動かしながら二次関数の特徴を考える、プログラミングを通して正多角形の作図をする
・外国語……海外の子どもたちとオンラインでつながり、英語で交流したり議論したりする。ライティングの自動添削機能やスピーキングの音声認識機能を使って外国語での発信を質・量ともに上げる
ステップ３ 教科の学びをつなぐ 社会課題等の解決や一人ひとりの夢の実現に生かす
・ICTを含むさまざまなツールを駆使して各教科の学びをつないで探究する。Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Art（芸術）、Mathematics（数学）など各教科の学習を実社会の課題解決に生かしていく取り組みは「STEAM教育」と呼ばれる。経済産業省「未来の教室」実証事業では、農業高校で労働力不足などの課題に対応するため、IoT（モノのインターネット）を活用したデータ解析やロボット製作の演習を組み合わせたプログラムなどが行われている。
※文科省ホームページの資料を元に作成しました
通信環境はどうなっている
校内通信ネットワークの供用を開始した公立学校の割合は、高校を含めて、21年年２月時点の86.2％から、５月時点で98.0％にまで増えました。校内通信ネットワーク環境とは、教室への無線アクセスポイントの設置やケーブルの敷設など校内にLAN環境を整備したり、電源キャビネットを置いたりすることを言います。その整備費は、すべての小学校～高校について国が支援しており、公立と私立にはそれぞれ２分の１、国立に対しては定額です。文科省によると、整備しない理由は「休校中」などだということです。
接続方式は「集約」から「直接」へ
インターネットへの接続については、学校回線を各自治体の教育センターなどの拠点に集約する方式と、学校から直接プロバイダーに接続する方式の二つがあります。従来は、セキュリティー対策などを一元的に管理しやすい拠点集約方式が多かったのですが、この方式だと、学校と拠点をつなぐ回線の帯域が狭くて混雑したり、拠点内のサーバーやルーターなどの機器の性能が低かったりして、インターネットに接続しにくい、アプリの動作が遅くなるといった問題が起きやすいこともかねて指摘されていました。
そこで、公立学校については、拠点集約方式から直接接続方式に改めるための費用の３分の１を国が支援することにしました。
21年５月末時点では、「学校から直接接続」は全３万2646校の50.9％にあたる１万6628校にのぼり、２月末の40.6％（１万3323校）から10㌽余り増えました。逆に「集約して接続」は１万6881校（51.5％）から１万3794校（42.3％）へと減っています。
両方式とも、接続速度は全体的に改善の傾向は見られるものの、「特定のアプリやサイトにアクセスできない場合がある」「校内や教室内で接続しにくい場所がある」「一斉に端末を利用するとネットワークに接続できなかったり、接続しにくくなったりすることがある」といったトラブルは、完全になくなってはいません。問題の根がどこにあるのかは、これまでに築いたシステムとの兼ね合いもあって学校や自治体ごとに異なり、専門家に見てもらわないとわからないことが多いのが実情です。
このため文科省は、学校への支援をワンストップで担う｢GIGAスクール運営支援センター｣を都道府県ごとに立ち上げてもらい、専門家による全国一斉の点検をする態勢が取れるよう準備を進めています。
高校ではどうか
高校段階では、「１人１台端末」の整備費に対する国の支援は、低所得世帯の生徒が使うものに限られます。そこで、公立高校での端末整備をどうするか文科省が都道府県に尋ねたところ、すべての都道府県が整備する意向を示したものの、その費用をだれが負担するかをめぐって二つの考え方に分かれました。設置者である自治体が負担するのを原則とすると答えたのが24府県、保護者負担を原則とするとしたのが23都道府県でした。
設置者負担と保護者負担で二分
端末の整備費を設置者が負担すると答えたうち、秋田、群馬、富山、福井、岐阜、和歌山、山口、徳島、愛媛、佐賀、長崎、熊本、大分の13県は21年12月時点で整備済みでした。青森、山形、栃木、石川、大阪、高知の６府県も22年３月末までに完了の見込みで、設置者負担の24府県のうち23府県は22年度までに整備される見込みです。一方、保護者負担を原則とするところでは、21年度中に整備が終わりそうなところはありません。設置者負担の府県に比べて、整備が遅れているのが現状です。
保護者負担というのは、端末は私物として各家庭で用意してもらい、それを学校に持ってきて使うというやり方で、言い換えればBYOD（Bring Your Own Device、私物端末の業務利用）の学校版です。購入にあたり、東京都は複数の推奨モデルを示したうえで保護者負担を一律３万円の定額とする補助制度を設けるなど、家庭の負担軽減策を工夫する動きも出てきています。
高校の場合、工業科や商業科、普通科などさまざまな学科があり、学ぶ内容は小中学校に比べるとずっと多様です。各種製品の設計に使うCAD（キャド）のソフトが使える機種が求められる学科もあるなど、必要となる機能が高校や学科によって異なるため、一律に端末を決めにくいという事情もあるようです。
支える人材は
学校のICT化を支える人材は、GIGAスクール構想のスタート以前から随時、制度化されてきました。似たような名前が並んでいて混乱しそうですが、文部科学省によると、役割はそれぞれ異なっています。
「ICT活用教育アドバイザー」は、主に教育委員会に対し、ICTを活用した指導方法や環境整備など、教育の情報化に関する全般的な助言・支援を担います。ネットワーク構築やセキュリティー対策を考えることも業務です。主な担い手は大学教員や先進自治体職員など教育の情報化について知見を持つ人たちで、15年度に制度化されました。国が手配することになっており、事務局のホームページには現在、約100人のリストが載っています。
「GIGAスクールサポーター」は、教育委員会などが国の補助金を活用するなどして募集・配置し、学校における環境整備の初期対応を行うことが主な役目です。全国に約３千人が配置されています。端末の使用マニュアルやルール作成にあたることもあります。ICT関係企業で働く人など、主に技術的な部分を支えてもらう人材として20年度にもうけられましたが、恒常的な役職ではありません。
ICT支援員「４校に１人」目指す
「情報通信技術支援員（ICT支援員）」は、日常的に教員のICT活用をサポートすることにより、ICTを活用した授業などがスムーズに行われるようにすることが役割で、教育委員会などが自ら募集、配置します。授業計画の作成やICT機器の準備や操作、校務システムの活用、校内研修の企画支援などさまざまな場面で学校を支えます。三つの人材の中では最も早く、14年度にスタートしました。
文科省は、22年度までの５カ年計画で、全国の小中学校など４校に１人のICT支援員の配置を目指しており、その実数は約８千～９千人となります。費用に地方交付税を充てることで自治体に配置を働きかけていますが、20年度末時点で3538人とまだ半数にも届いていません。地方を中心にICTに詳しい人材の不足が指摘されているほか、副業で就いているため支援できる時間に制約がある人もいるなどで、学校が求める支援とうまくマッチングできるかどうかも課題となりそうです。
問題点は
GIGAスクール構想には、どんな問題点や課題があるでしょうか。ITジャーナリストで成蹊大客員教授の高橋暁子さんと考えました。
――端末が使われた最悪のケースとして、小学生がいじめを訴える遺書を残して自殺した東京都町田市の事件があります。
GIGAスクール構想はコロナ禍もあって当初の計画より前倒しで始まりました。それまで公立学校の多くはアナログで、教室にWiFiは飛んでいなかったし、家庭との連絡手段も連絡帳が中心でした。最近まで現場の先生たちにメールアドレスさえ与えられない地域もあったほどで、情報リテラシーを身につける機会は十分になかったでしょう。
町田市のケースでは当初、IDは出席番号などに設定され、パスワードはみんな共通のものが使われていました。問題の学校は全国に先駆けて端末が配布されていましたが、IDやパスワードがどれほど大事なものか、それがだれでも推測できる状態で運用されることでどんな問題が起こるかが理解されておらず、管理のしやすさを優先した結果、事件につながったと考えています。
先生の「差」、子どもにも影響
――事件では、他人のアカウントでログインする不正アクセスも報告されました。
実は不正アクセス禁止法違反の容疑で逮捕されるのは１０代が多いのです。その中には「他人のアカウントにログインしたらダメなのですか」「ゲームアイテムでも他人のものを取れば泥棒になるとは思わなかった」などと法律で禁じられているのを知らずやってしまう子もいます。子どもたちに対し、してはいけないことをはっきりと教えることが必要です。それとともに、IDやパスワードは、自宅のカギを大事にかばんの中などにしまっておくのと同じく、人に見せないようしっかり管理すべきだということも伝えないといけません。
デジタル庁などが21年夏に行ったGIGAスクール構想についてのアンケートでは、リテラシーの高い特定の教職員に負担が偏ることや、担当教科でのICTの効果的な活用方法がわからないといった課題に多くの教員が懸念を示しました。ICTの活用も、元々情報リテラシーが高かった先生とそうでない先生の間で、とてつもない差ができてしまったのです。ある自治体では最近でも、家庭への持ち帰り利用をほぼ禁止していました。どの自治体の、どの先生に学んだかによって、子どもが身につけられる情報リテラシーにも大きな差ができてしまうことは問題ではないでしょうか。
ルール化はもっと柔軟に
――学校でゲームをするなど端末の不適切な利用や長時間利用について、ルール化している学校もあります。その現状をどのように評価したらいいでしょうか。
もう少し柔軟に考えてもいいと思います。たとえば、YouTube（ユーチューブ）やウィキペディアの閲覧をフィルタリング機能で制限している学校もあります。しかしユーチューブには、情報リテラシーを学べる優良な動画もあるのです。ウィキペディアは、必ずしも真実ばかりとは限りませんが、あくまでも参考として読んで、本当かなと思ったら複数のソースに当たってみよう、と教えるなど使い道はいくらでもあります。実際、多くの大人はそのように使っています。
人材を有効に活用することも必要でしょう。プログラミング教育の充実などやるべきことが増えた先生方はただでさえ、いっぱい、いっぱいです。ネットワークにつながらない、うまくログインできないといったトラブルは必ず起こります。ＩＣＴ支援員や民間事業者の力をもっと借りることで先生は今以上に授業に時間を割くことができます。
ソフトが異なることのデメリット
――GIGA端末のOSは主なもので３種類あり、授業支援や学習用のソフトはさらに細かく分かれています。学習成果の多くは卒業や転入・転出の際、引き継がれません。
それまでの学びが消えてしまい、次の学校で使えなくなるのは困った問題です。セキュリティーがしっかりした状態で、１人ずつ割り振られたクラウド上のアカウントを、進学しても、住む地域が変わっても使えるようにしておけば、どんな環境でも学びを積み重ねていくことができるのではないでしょうか。自治体によって授業支援などのソフトが異なる点は、先生方にとっても負担です。せっかく今の学校で慣れても、異動先で全く違うソフトを使っている可能性があるのですから。
それとともに、高校にまだ１人１台端末が整備されておらず、小中学校で積み重ねた学びが途切れてしまうことは大変に残念です。これから進路を見定め、社会に出て行こうという高校生にこそ、ICTを使ってほしいと思います。
――地域や学校によっては学校からインターネットに接続する回線が弱く、通信速度が遅いことも指摘されています。
21年の夏休み明けに各地の学校がオンライン授業を余儀なくされましたが、途中で固まったり、接続できないトラブルに見舞われたりして、結局登校せざるを得なかったという事例を数多く耳にしました。これもまた自治体による差が大きく、何の支障もなくオンライン授業ができているところもあります。教育委員会が学校現場の声を吸い上げ、適切に予算を確保して対処してほしいです。
高橋 暁子（たかはし・あきこ） 東京学芸大卒業後、東京都内で小学校教諭、Web編集者などを経て独立。SNSや情報リテラシー教育が専門。スマホやインターネット関連の事件やトラブル、ICT教育事情に詳しい。著書に「ソーシャルメディア中毒」（幻冬舎）、「できるゼロからはじめるLINE超入門 iPhone＆Android対応」（インプレス）などがある。
